学校法人会計 AtoZ
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ソフトウェアの会計処理③
学校法人においても、無形固定資産として資産計上しなければならないソフトウェアがあることは以前の記事で解説しました。(以前の記事はこちら)


今回は、現在使用しているソフトウェアについて、改修が行われた場合、どのように会計処理をすべきか、解説します。


ソフトウェアの改修には「バージョンアップ」と「機能維持活動」があります。


このうち、「機能維持活動」については、「修繕費支出」などとして経費処理します。
機能維持活動とは、バグの修正や、出力フォームの修正等のことです。
これらの修正では、新たなソフトウェアを取得したとは考えにくいですし、将来の収入獲得又は支出削減という効果はありませんので、経費処理されることになります。


一方の「バージョンアップ」については、
① 仕様の大部分を作り直す大幅なバージョンアップ
② 既存の製品に機能を追加する又は操作性を向上するなど、それほど大幅ではないバージョンアップ
が挙げられます。

①は、例えば、スタンドアローン(1台のパソコン)で動作していたソフトウェアを、クライアントサーバー型に改修する場合などが該当します。
②は、例えば、会計システムに固定資産を管理する機能を追加するような場合が該当します。

①、②のいずれも、新規のソフトウェアを取得した場合と同様に、将来の収入獲得又は支出削減が確実と認められる場合には資産として計上し、それ以外の場合には経費として処理します。


なお、現在使用しているソフトウェアが資産計上されていない場合であっても、バージョンアップ後のソフトウェアによって将来の収入獲得又は支出削減が確実と認められる場合には、バージョンアップに要した支出は資産計上することとなります。


【参考】「ソフトウェアに関する会計処理について(通知)」に関する実務指針(学校法人委員会報告第 42 号)1-11

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